総合メディカルの来期予想は20%の減益

ゴールデンウィークがあって記事の更新が滞っている間に、大手チェーン薬局の決算がいくつか発表されていました。

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どこも来期予想は最悪で、日本調剤は営業利益40%減だそうです。

予想通り株価も大幅下落。

業界に詳しい人なら、株で大きく儲けられたのではないでしょうか(笑)

そんな中で、今回は総合メディカルの決算発表を見てみます。⇒2018年3月期連結決算業績概要

総合メディカルとは

総合メディカルは、福岡県福岡市に本社を置く東証一部上場企業で、調剤薬局だけでなく医業経営コンサル医師の開業・転職支援なども行っています。

薬局の店舗数は2018年3月末の段階で687店舗

薬局事業の売上は1100億円で、会社全体の売上の約80%を占めます。

総合メディカルの来期予想

そんな総合メディカルの来期予想ですが、連結で見ると

売上:1350億円→1450億円(7%増)
営業利益:71.9億円→57.6億円(20%減)

ということで、売上は微増ですが営業利益が大きなマイナスと予想されています。

薬局事業だけでみると、売上も1100億円→1065億円とマイナス予想です。

報酬改定の年度というだけあって、かなり厳しい数字になっています。

総合メディカルのビジネスモデル

大きなマイナスの一因と考えられるのが、総合メディカルの「DtoDシステム」医療モール開設です。

DtoDシステム

簡単に言えば医師や医療機関の転職、継承、連携をサポートするシステムがDtoDシステムで、このコネクションを利用しつつ総合メディカルが推し進めてきたのが医療モールの開設です。

2018年3月末の段階で94件の医療モールをかかえ、2019年3月末で130件を目標としています。

2017年3月期の業績資料では、しっかり医療モールの推進とさらなる拡充について書かれています。⇒2017年3月期連結決算業績概要

医療モール

医療モール内薬局の基本料

そんな医療モールですが、2018年4月の報酬改定で医療モール内の薬局に厳しい改定内容がありました。

医療ビル等の同一建物内の複数の医療機関から応需している場合、それら医療機関からの処方箋受付が月4000回を超す場合には集中率に関係なく調剤基本料2(25点)になる

というものです。

これまで医療モール内薬局は、医療モール内に複数の医療機関が入っているため、それらの処方箋を受けることで集中率が下がり、大手チェーン薬局でも調剤基本料1(41点)を算定することが可能でした。

それが、まあ普通に考えれば当然なのですが、「医療モールのおかげで集中率が下がるのはおかしい!」という考えのもと、医療モール内の薬局には厳しい条件が追加となりました。

医療モールを積極的に推し進めてきた総合メディカルは、この改定によって医療モール内薬局のいくつかが、大きな減益となった可能性があります。

医療モール内薬局は簡単には閉局できない

医療モールにも色々なものがありますが、薬局が入ってる場合には薬局の会社が主体となって開設されている場合が多いです。

それなのに、

「報酬改定の影響で薬局が大赤字になったので閉局しま~す」

なんてこと、なかなか出来ないですよね。

薬局に誘われて医療モールに入った医療機関が、そんなことを許すはずがありません。

減価償却もまだまだ残ってるだろうし、薬局は赤字を垂れ流しながら頑張っていくしかないんです。

まとめ

以上、総合メディカルの来期予想について簡単に見てみました。

医療モールの開設はそれなりに大掛かりなことなので、お金もかなりかかるし、現在進行中のものも結構ありそうです。

報酬改定によるそれら薬局の減益が、総合メディカルの厳しい来期予想の一因になっている可能性は高いと思います。

もちろん、総合メディカルだけでなく大手チェーン薬局はどこも医療モールを開設してますので、それらが今後どのようになっていくのか、注目です。